積立預金の広告を見ると、「最高 年4.2%」という数字が一番大きく書かれています。目を引きますよね。しかし、小さな文字を読んでみると、「基本金利3.0% + 優遇金利1.2%p(給与振込、カード利用実績、自動振替などの条件を満たした場合)」と書かれています。つまり、その条件をすべて満たせなければ、実際には3.0%しか受け取れないという意味です。
この差はどれくらいになるでしょうか?月50万ウォンずつ12ヶ月間、単利で計算すると、3.0%の利息は9万7,500ウォン、4.2%は13万6,500ウォンになります。その差は3万9,000ウォンです。一つの積立預金でこれだけの差が出るので、複数の商品を比較する際にこのような条件を見落とすと、結果がかなり変わってきます。加入前に、以下の6つのポイントを順番に確認してみてください。
優遇金利は「自分が満たせる条件だけ」を計算する
最高金利ではなく、自分が実際に満たせる優遇金利までを足して比較してください。給与振込口座のある銀行でなかったり、カードの利用実績を満たす予定がなければ、その優遇はないも同然です。優遇条件が3、4個もついている商品ほど、最高金利は見せかけだけで、実際には基本金利が適用されることになります。
単利か複利かを確認する
利息が利息を生む複利か、元本にのみ利息がつく単利かによって結果が変わります。1,000万ウォンを年4%で1年間預けた場合、単利は40万ウォン、月複利は約40万7,415ウォンとなり、差は7,000ウォン程度とわずかです。しかし、期間が長くなると変わってきます。5年なら単利は200万ウォン、月複利は約220万9,966ウォンとなり、約21万ウォンの差が出ます。1年ものの商品では大きな差にはなりませんが、3年や5年といった長期商品になるほど、複利かどうかが重要になります。

税引前か税引後かを揃えて比較する
ある商品は税引前4.2%、別の商品は税引後3.6%と書かれていると、どちらがお得かすぐに判断するのは難しいです。税引前の金利に0.846を掛けると税引後の金利になります。4.2%の税引後は約3.55%です。常に同じ基準に揃えて比較するようにしてください。
優遇金利、複利、税引後。この3つを同じ基準に揃えなければ、比較ではなくただの錯覚になってしまいます。
預入方法と加入期間を確認する
自由積立式か定期積立式か、月の預入限度額はいくらか、加入期間は何ヶ月かを確認します。定期積立式は毎月同じ日に決まった金額を預け入れる必要があり、一度でも滞ると優遇がなくなったり満期が延びたりすることがあります。給料日が不規則な場合は自由積立式の方が便利かもしれませんが、金利が少し低めに設定されていることが多いです。
中途解約すると利率が大幅に下がります
積立預金は満期前に解約すると、約束された金利をすべて受け取ることはできません。加入期間の半分程度で解約した場合、年1%前後の低い利率しか適用されない商品も珍しくありません。1,000万ウォンを6ヶ月だけ預けて解約する場合、利息が約5万ウォン程度になってしまうといった具合です。途中で現金が必要になる可能性があるなら、満期を短く設定するか、分けて複数の積立預金に預け入れるという方法もあります。
預金者保護の限度額を超えていないか確認する
銀行が破綻しても、預金者保護法により金融機関ごとに1人あたりの保護限度額が定められています。保護限度額は制度の変更によって変わることがあるため、預金保険公社の案内で現在の基準を確認してください。一つの金融機関にこの限度額を超える金額をまとめて預けている場合は、分けて加入する方が安全です。

比較は結局、数字で行うべきです
広告の文句は基準がバラバラに書かれているため、見ただけでは混乱してしまいます。同じ金額と期間で、2つの商品を預金・積立預金利息計算機に並べて入力してみてください。金利、期間、課税方式を同じ条件に揃えて比較すれば、広告ではなく「自分が実際に受け取る金額」が見えてきます。
本記事の計算は単利と月複利を単純化した例であり、実際の利息計算方法は商品ごとに異なります。加入前には商品の説明書や約款をご確認ください。

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